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介護しやすい注文住宅

長く住み続ける家を考えるにあたって、介護のしやすさは欠かせない要素です。家を建てるときにあらかじめ将来を想定しておくことで、不要な出費を防ぐことができます。介護が必要な状態になっても安心して暮らせる家を作るためには、どのような点に気をつければよいのでしょうか。

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バリアフリーの注文住宅

高齢になっても住み続けることを考える場合、どれだけバリアフリー設計にできるかを考えていくことになります。バリアフリーの注文住宅を実現するポイントは、ゆとりのある空間設計と段差の解消の2点にあります。どちらも車椅子の利用などを想定すると欠かせないものです。この2点を解決するために、必然的に平屋が選択されやすくなります。

2階建てにする場合は生活動線上必要な部分だけバリアフリー化する、エレベーターを設置するといった案が考えられるでしょう。玄関や扉付近の段差の解消は、転倒のリスクを下げるという観点からも有効です。段差の解消は、足腰の弱った高齢者だけでなく、足元が見えにくい妊娠中の女性などにとっても優しい設計です。


お風呂・トイレ


介護をすること・されることを前提に注文住宅を建てる場合、トイレには十分な広さを確保する必要があります。車椅子の利用を想定すると、通常の広さのトイレでは十分ではありません。車椅子が旋回するためには1.5×1.5mほどのスペースが必要です。一般的な家庭用トイレの広さでは、手すりを設置したとしても車椅子を適切な位置につけることができず、転倒するリスクが高まります。一人ではトイレに行けず介助を要するケースを考えても、トイレは広いほうがいいでしょう。

お風呂で解決すべき問題は、他の場所と同様に段差の解消になります。車椅子で浴室内に入ることさえできれば、移動式シャワーチェアやトランスファーボードといった介護用品を使うことで、自宅での入浴を続けることが可能です。

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介護保険で受けられるリフォーム補助


バリアフリー化を考えるのであれば、住宅を建てるときに行うのが一番です。しかし、リフォームによって住宅の一部をバリアフリー化することも不可能ではありません。介護保険には住宅改修に関する補助金制度が設けられています。これは住宅改修にかかる費用のうち、20万円の範囲までは1割の自己負担額で利用できるというものです。例えば、総計20万円分のリフォームを施した場合、うち18万円は介護保険から支払われ、自分で支払うのは2万円で済むということです。

ただし、利用にはいくつかの条件があります。要支援・要介護認定を受けていること、リフォームが介護に関するものであること、などがその条件です。また、自治体によっては介護保険によるリフォーム補助とは別に、補助金制度を行っているところもあります。
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